日本小児科医会 イメージ
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組織(役員/委員会/社員/都道府県別小児科医会一覧)
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役 員・裁定委員

日本小児科医会 役員一覧表 ※2022年(令和4年)6月11日更新
日本小児科医会 裁定委員一覧表 ※2022年(令和4年)6月11日更新

※任期;2022年6月11日から2024年定時社員総会まで
(注)名誉会長は永年。

社 員(代議員)

日本小児科医会 社員一覧表 ※2023年(令和5年)4月1日現在
※任期;2023年(令和5年)4月1日から2025年(令和7年)3月31日

委員会

日本小児科医会 委員会名簿一覧表 ※2022年(令和4年)11月14日現在

広報委員会

(撮影日)2023年6月
広報委員会は医会ニュースおよび医会報の発行(それぞれ年2回)を主要な業務としています。1985年3月に医会ニュースが、1986年1月に医会報が創刊され現在に至っています。医会報では小児科の臨床現場で役に立つ特集を組んでいます。広報委員会は全国7ブロックからの推薦委員、理事推薦委員、担当副会長、理事で活動しています。

ホームページ委員会

(撮影日)2023年6月
ホームページを通じて、当医会からのお知らせやフォーラム、研修会、セミナーなどの情報、その他有益な最新情報を発信しています。この度、会員サイトのリニューアル(2017年7月)に伴い、今までの会報や医会ニュースの閲覧に加え、より解りやすい情報の発信、コミュニティ機能などによる先生同士の交流、セミナーなどの動画配信、アンケート機能、災害連携システムなども企画しています。皆様のご意見ご希望を反映し、身近なホームページを心がけています。是非ご覧ください。

公衆衛生委員会

(撮影日)2023年6月
主に予防接種の普及と接種体制の改善について、各種データを方々より集めて発言をしています。予防接種週間の評価、重症麻疹患者全国調査、広域予防接種体制の推進なども展開しています。

当医会 公衆衛生委員会 及川馨 執筆の「乳児ボツリヌス症について」は、こちらからもご覧いただけます。

選挙管理委員会

(撮影日)2017年11月
理事・監事候補者選挙、代議員選挙など、各選挙を実施するための準備、運営を担っています。

乳幼児学校保健委員会

(撮影日)2023年6月
乳幼児保健、学校保健のあり方、進め方について考える委員会です。毎年2月に開催する乳幼児学校保健研修会、6月の総会フォーラムで開催するシンポジウム、および調査研究事業としてのアンケート調査を主な事業として活動しています。

社会保険委員会

(撮影日)2023年6月
小児科診療報酬の研究調査、診療報酬改定への取り組み、診療所小児科の医療経営に関する研究、内科系学会保険連合例会、日本小児科学会社会保険委員会との小委員会の開催などを行っています。

小児在宅医療ワーキンググループ 報告書(2016年3月)はこちらからご覧になれます。

学術教育委員会

(撮影日)2023年6月
学術教育委員会は主に総会フォーラムと生涯研修セミナーの開催に際して担当される地区小児科医会へのサポートと研修集会の企画についての検討をしています。

子どもとメディア委員会

(撮影日)2022年4月
子どもとメディアの問題に対する提言を作成して以来、子どもとメディアに関する啓発事業を日本小児科医会の重要な社会的事業と考えて継続してきています。

子どもの心対策委員会

(撮影日)2023年6月
子どもの心研修委員会は、子どもの心研修会運営の全てを担っています。
プログラムの企画、日程調整などは委員会MLで行い、年1回だけ総会フォーラムでの早朝委員会を開催。
講師依頼、当日の運営など全員で力を合わせてより充実した研修になるように努力しています。

国際委員会

(撮影日)2023年6月
国際委員会としての活動は、海外からまたはこれから海外へ出かけて行く日本の子どもたちの、予防接種や医療に関する質問をホームページ上で行っています。小児科医会会員へはWHOのホームぺージから引用した、各国の予防接種の情報を紹介しています。また海外へ出かけてゆく子どもたちのための英文のワクチン接種証明書のフォームもダウンロードできるようにしています。東アジア地域(韓国・台湾)の小児科医会を相互に訪問し現地の医師とシンポジウムなどを開催して医療に関する研修を行っています。また、ベトナム・インド・モンゴル・ミャンマーへは医師のみでなく、コメディカル・スタッフと共にそれぞれの国で医療援助も行っています。医療援助や相互訪問は、国際委員会のメンバーのみでなく日本小児科医会の会員であれば参加可能であります。ぜひ、多くの先生方の参加をお待ちしています。

小児救急医療委員会

(撮影日)2023年6月
小児救急研修会開催、小児救急電話相談(#8000)事業の推進、家庭看護力醸成 の啓発活動推進、地域小児救急全国協議会開催などの事業を実施することにより、都道府県における小児初期救急医療体制の向上をはかる役割を担っています。

地域総合小児医療検討委員会

(撮影日)2023年6月
地域総合小児医療検討委員会は、平成19年に発足した「かかりつけ小児総合医検討委員会」を前身に、平成24年度より活動を開始しました。

災害時子どもの心等支援委員会

被災地の子どもの心を支援するため、委員を被災地に派遣し臨床心理士による支援活動をコーディネート。被災三県チャイルドライン支援センター運営事業、福島県・宮城県の被災こどもたちへの予防接種事業へ資金提供などの活動を行っています。